年収額は平均よりも高めながら満足度はそれなり
看護師の平均年収は約400万円と言われています。
ただしこれは全体の平均であり、就職する地域や場所によりかなり大きな差が出てきます。
そんな中でも全労働者の平均額を上回っており、とりわけ女性労働者の平均年収で比較するとかなり高い水準にあることは確かだと思います。
国立病院に勤務する看護師の場合、給与額は医療職の国家公務員に適用される「医療職俸給表（三）」によって定められています。
他の職場で勤務する看護師もこの医療職俸給表の基準をもとに定められている場合が多いため、同等の職を担当するのであれば全体としてそれほど大きな差額となることはないようです。
日本看護協会の調査によると2014年4月に採用された新卒看護師の月額給与額は病院勤務では平均26万2964円となっています。
初任給が26万円以上というとかなり高い印象がありますが、これは高校卒業後に3年間の養成学校を出て国家資格を取得した人が、3交代制勤務で月8回の夜勤を行った場合として算出されています。
なお看護師の場合学歴によって初任給が大きく異るということはないようで、病院によって大卒と短大・専門学校で差をつけることはありますが基本的には同じ看護師資格1年目として同じ職務内容が振り当てられます。
新卒として受けられる額としてはかなり大きいとはいえますが、独特の勤務体系を考えると飛び抜けて給与額に恵まれた職場と断言することはできないというのが実感ではないのかなと思います。
役職が高くなると給与額もアップ
看護師の給与を左右する要素として「勤務地域」「勤務施設」「役職」があります。
また看護師の給与は「基本給」と「夜勤などの諸手当」の2つを合算して支払われるので、積極的に夜勤に入ると月額の給与額はかなり高くなっていきます。
基本給がそれほど変わらない病院施設であっても夜勤手当の算出方法が大きく異る場合があるので、就職先を探すときには基本給だけでなく諸手当も詳しく調べておいた方がよいでしょう。
人手不足の状態が続いている病院になると、給与額が高めに設定されている反面で休みが取りづらい状況に置かれることもよくあるので、看護師の給与額を比較するときには勤務実態を無視した計算では正しくその職場を評価することはできません。
平均給与額が比較的高めとなっている職場は病院施設です。
ただし保健師資格を取得して保健所に勤務したり、公務員として全国の省庁や市区町村の福祉・環境課に勤務するという場合には職務手当として更に高い給与を受けることができます。
反対に比較的低めの水準となっているのは訪問看護ステーションや介護老人福祉施設などです。
こちらは病院のように夜勤がないということが給与水準が低めとなる理由です。